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募集枠2名に150名が殺到 注目の「新規就農サービス」誕生の裏側

募集枠2名に150名が殺到 注目の「新規就農サービス」誕生の裏側

2017年08月01日

新規就農者が直面するさまざまな課題をサポートしてくれる「LEAP」というサービス。2017年7月現在、公開から10カ月程度ですでに15名がLEAPを利用して新規就農者となっており、翌年の春には20名に増えるそうです。多くのベンチャーキャピタルも注目するというLEAPはどのようにして誕生したのでしょうか。

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募集枠2名に150名が殺到。注目の「新規就農サービス」誕生の裏側

サラリーマンを辞め、就農してトマト栽培に取り組んだ経験から、新規就農者をサポートするサービス「LEAP」を立ち上げたのが、seak株式会社代表取締役社長の栗田紘(くりたひろし)さんです。2017年4月に総額約3億円もの資金を調達し、新規就農者や多くのベンチャーキャピタルも注目する「LEAP」は、どのような発想から作りあげていったのか、栗田さんにお話をうかがいました。

関連記事:農地も栽培ノウハウも確保!すぐに就農できる画期的な方法とは

理系大学から広告代理店、ハードウエアベンチャー、そして農業へ

栗田さんは大学で情報工学を学び、卒業後は大手広告代理店勤務やテレビの電子番組表制作の仕事に携わった後、電動車いす「WHILL」の立ち上げにCOO(最高執行責任者)として参画しました。その後、家族や友人が体調を崩したことから食べ物に興味を持ち、やがて関心の対象は農業に向くようになりました。

そして栗田さんはこれまでのスキルを活かし、農業にITを活用することを考え、2014年4月にseak株式会社を創業しました。社名の「seak」は、サイエンス、エンジニアリング、アグリカルチャーを組み合わせたものです。

ITについての知識はありますが、農業はまったくの未経験。そこで多くの新規就農者と同じように、農家で1年間研修を受け、現在拠点としている神奈川県藤沢市で農地の利用権を確保し、そこで農家としてスタートしました。

農地確保と栽培面のハードル

栗田さんが新規で就農した際、苦労したのが農地の確保です。大きさも場所も思うような場所が見つからず、複数の自治体の窓口へ相談したり、中間管理機構(農地バンク)へ登録したり、直接地権者に相談したりしたそうです。そうしてなんとか農地として借りられる場所が見つかったものの、確保した農地は耕作放棄地のような場所で、畑として使うには難しい場所でした。農地がなければ農業が始められないし、理想とする農地は簡単に見つけられない現実を突きつけられたのです。

畑の大規模な整備や土壌改良、土を使わない植物工場のような方法なども検討しましたが、どれも初期費用として大きなコストがかかります。そんな時、海外の論文を調べている中で出会ったのが、どんな場所でも最適な生育環境が整えられるように、特別に配合した土を袋に入れて、そこで苗を育てる“袋栽培”でした。土には自然由来の原料なども配合していますが、組み合わせや配合を変えながら試行錯誤を繰り返しました。

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