スマート農業の活用を通して、地域社会が抱える課題を考える契機に。

メーカーやJA主催の農業機械の展示会は、農業関係者が一堂に会する場であり、さまざまな人が意見交換できる場でもあります（写真提供：芦田准教授）

アフターケアによりユーザーニーズを汲み上げる

「スマート農業には、自動運転田植機やトラクタなどを導入すれば、効率化が進み、収益がプラスになるというイメージがあります」。生産者がスマート農業に抱く期待について、芦田さんはこのように代弁します。実際に導入した農家によれば、具体的な効果はまだ実感しづらいのが現状といいます。
なぜか。日本の農業機械は1950年代から開発が進み進化を遂げていることから、改良に対するインパクトを実感しづらいという実情があると、芦田さんは分析しています。
「一般の生産者から評価が高いのは、水管理システムや草刈りなどの機能です。しかし、事業者に直接声を届けられる生産者はごく一部。見落とされがちですが、普及に必要なのは、ユーザーに対する販売後の細やかなケアです。事業者側によるメンテナンスを兼ねた現場の声を汲み上げるサポート体制が、製品開発上も必要だと思います」（芦田さん）

田んぼの角が直角になるように植えるのが生産者の「美学」、そのために機械も自ら手入れします（写真提供：芦田准教授）

地域課題に目を向けることがスマート農業普及のカギ

スマート農業の普及に向けて芦田さんが提唱するのが、「スマート農業はあくまでも手段であり、導入自体が目的になることは本末転倒である」という考え方です。スマート農業を手段として導入した先に実現すべきは、どんな農業のあり方なのでしょうか。
「田舎暮らしの中で自然環境に向き合いながら、自律的により良い農産物を作りたい。こんな思いこそ、人が農業へ惹きつけられる、農業本来の魅力ではないかと思います。スマート農業のメリットとされている効率化や収益化は、農業本来の魅力と相反する面もあります」と芦田さん。普及のためにはスマート農業を産業政策としてではなく、担い手不足、農業振興、特産品開発など、地域課題解決の一端として考えるのが望ましいとの見解を示しつつ、「地域に根付く農業の魅力を生かすことにスマート農業を活用できるかが、普及のカギになると考えます」と展望を語りました。
農業本来の魅力について考えることで、スマート農業の普及と担い手増加という２大課題を解決する糸口が見えてきました。
「具体化に向けては、自治体、事業者、JAなどが協力し、地域の関係者が一堂に会する場で、生産者の声を吸い上げ、トライ＆エラーを試みていくことが必要です」
スマート農業は、人口減少、高齢化、中山間地域など、地域社会が抱える課題の解決に向けて、地域のステークホルダーが真剣に考えるテーマとして捉えることができそうです。