安心して働ける体制を整え、奥能登の美田と農業を守る
- 石川県珠洲市 （農）きずな代表
- 桶田 哲三さん （石川県珠洲市出身）
安心して働ける体制を整え、奥能登の美田と農業を守る
能登半島の最先端にある珠洲市は、高齢化に伴う離農問題を抱える地域。荒廃する農地の増加に伴い、変わっていく故郷の風景を見て「美しい水田を後世に残そう」との志を持った5人の兼業農家が、農事組合法人きずなの前身となる稲作研究会を2000年に設立しました。担い手がいない圃場を管理し、地域の景観と農業を守ろうと動き出した同会は2007年、農事組合法人きずなへと社号を変え、担い手育成型の組織として再出発しました。
この時、代表の桶田さんは「農業は人手がモノを言うため、社員が安心して働ける体制が必要」と、社会保険や厚生年金、福利厚生などをいち早く整えて、新しい人材を迎えました。現在は20代から50代まで、幅広い年齢層の社員が在籍。農業初心者やＩターン就職など、さまざまな経歴の仲間が集まっています。
設立当初の作付面積は約10haですが、近年は周辺地区からも空き圃場の相談があり、現在の総作付面積は約51haと５倍以上に。このうち約45haが水稲です。大規模栽培にあたり、現場では常に作業の省力化を目指しており、2000年には直播V字溝農法を導入。これは種籾を乾いた田に直に播いて米を育てる方法。育苗ハウスや苗運びが不要なため、「田植えの費用と労力が格段に軽減されました」と、作業の負担減にもつながっているようです。
また、収益をあげるために販路を開拓し、売上が振るった分は社員に還元。昨年には介護や育児休業、有給などの休暇制度を見直しました。桶田さんが、このように社内改善に力を入れるのは、社員のモチベーションを常に考えているから。「満足して働ける組織基盤をつくって、若い人材にバトンタッチしていきたいという思いがあります」。
27歳で東京都から珠洲市へUターンし、農業の道に飛び込んだという男性社員は、「今まで（以前勤めていた法人）は一人で作業をしていましたが、ここではみんなと話しながら、分担作業ができ、そこが大きく違います」と、働く魅力を話してくれました。
最近では社員の意見を取り入れるボトムアップ型の経営に切り替え、能動的な組織を目指しています。一人ひとりの活気とエネルギーが、奥能登のこれからを支えていきます。
