暖冬と大雨で拡大するジャンボタニシ被害。従来の対策だけでは防ぎきれない！
ジャンボタニシは南米原産の淡水性の巻き貝だ。1981年に食用目的で日本へ導入されたが、その後、養殖業者の廃業などをきっかけに野生化。水稲やレンコンなどを食害するようになった。繁殖力が強く、1頭のメスが年間に数千個の卵を産む。夏にはふ化から約2ヵ月で成貝になるため、短期間で個体数が増加する。
1980年代には九州を中心とした西南暖地での発生が主だったが、現在は関東地域にも分布が広がっている（出典：農研機構「スクミリンゴガイの防除支援マニュアル」）
被害が発生しやすいのは、田植え後、苗が5葉期になるまでの約2週間。水温が17℃以上で活動し、水深が4cm以上になると苗への食害が起こりやすくなる。
「冬の月平均気温が6℃以上の地域では、ジャンボタニシは越冬するため、暖冬の翌春は生き残る個体が多くなることがあります。また、近年は大雨によって田んぼの水深が深くなり、浅水管理をしていても食害が発生するケースが増えています」
そう説明するのは、今回の防除システムの開発を担当した、農研機構九州沖縄農業研究センター暖地水田輪作研究領域上級研究員の官森林（ぐぁん・せんりん）さんだ。
「ジャンボタニシ対策としては、水深を1cm程度に抑える浅水管理や落水管理、田植えと同時の薬剤散布、冬季耕うんによる貝殻の破砕などが行われています。トラップによる捕獲も対策の一つです。ただ、既存の対策を組み合わせるだけでは、もはや農業生産現場の一部では、手に負えなくなってきているのです。薬剤の散布時期は最も忙しい田植えの時期と重なります。なんとか頑張って薬剤を散布しても、その後に雨が続いてしまうと1週間程度で効果が弱まります」
人手不足が深刻化する今、農作業全体の効率化・軽労化が求められている。田植えの時期に水田に入って薬剤を散布するのは、農家にとって大きな負担だ。ドローンで散布すれば水田に入らずに薬剤を散布できるが、それでは被害が発生しにくい場所にも薬剤を使うことになり、高コストで時間がかかる。作業の省力化と薬剤使用量の削減を両立することが求められている。
空撮画像から被害予測マップを自動で作成。水深4cm以上になる場所だけを効率的にドローン散布
そこで官さんを中心として農研機構が開発したのが、ドローンの空撮画像から水田の高低差を把握し、ジャンボタニシの被害が発生しやすい場所を予測する＝被害予測マップを自動生成する仕組みだ。仕組みは大きく4段階に分かれる。
・ドローンで水田を連続撮影する。
・空撮画像を合成して、圃場の高低差マップを作成する。
・高低差マップから、水深4cm以上になりやすい場所を推定して被害予測マップへ変換する。
・被害予測マップを散布ドローンに取り込み、対象エリアだけに薬剤を散布する。
ドローン空撮画像から、直接ジャンボタニシの存在を検出するわけではない。ドローン空撮画像から水田の地形を解析して、水深が深くなったときに食害が起きやすい場所を予測する。その被害予測マップを自動生成できる、というのがポイントだ。
「ジャンボタニシの被害は、水深が4cm以上になる場所で発生しやすくなります。そこで、空撮画像から圃場の高低差を把握し、被害が予測される場所をマップにします。そのマップに基づいて散布すれば、全面に薬剤をまく必要がなくなるのです」
圃場の高低差を把握するためのドローン空撮は、地表面が露出している耕うん後から代かき・入水前までの時期が適しており、前年秋の収穫・耕うん後に実施することも可能。撮影には2,000万画素程度のRGB（カラー）カメラを搭載したドローンを使い、対象圃場全体を自動飛行で撮影する。画像の重複率は75％以上が必要となる。
連続撮影した画像を合成して圃場全体の情報を作成し、そこから圃場高低差マップ、被害予測マップへと変換する。
「これまでは、この画像の合成や解析といった一連の作業には、専門的な知識が必要でした。そこで、空撮画像を自動で合成し、高低差マップと被害予測マップを作成する『自動マップ化アプリ』を開発しました。パソコン上またはクラウド上で動作する仕組みで、利用者が空撮画像をアップロードすると、各種マップを作成できるものです。農家さんや散布事業者が空撮画像からマップを作れるようにすることが、今回のアプリ開発の狙いです」
薬剤使用量を平均47％削減。全面散布と同等の被害抑制効果を確認
このシステムの効果は、佐賀県の農家圃場などで行われた実証試験で確認されている。
2023年の試験では、薬剤「スクミンベイト3」を全面散布した場合の散布量4kg/10aに対して、「自動マップ化アプリ」を利用してドローンによるスポット散布を実施することで、薬剤使用量を平均47％削減した。2024年には、全面散布した圃場と、薬剤使用量を45％削減して被害予測エリアだけに散布した圃場を比較。その結果、どちらもジャンボタニシによる被害面積を10％以下に抑制できた。
全面散布とほぼ同等の被害抑制効果を保ちながら、薬剤の使用量を約半分に減らせたことになる。薬剤使用量が減れば、薬剤費を抑えられるだけでなく、ドローンへの薬剤補給回数も減らせる。さらに、全面散布と比較すれば、散布作業にかかる時間を大幅に短縮できる。
また、官さんは、この技術の適用先は、ジャンボタニシ対策だけにとどまらない、とも話した。
「将来的には、圃場の低い場所で発生しやすい病害虫のスポット防除や、湿害対策への活用が考えられます。均平作業の前に高低差を把握し、レーザーレベラーなどによる作業を効率化する用途も期待されています。さらに、水稲だけでなく、麦、子実とうもろこし、野菜などを対象に、生育診断や病虫害発生予測への応用についても実証試験を進めています」
農家や散布事業者がマップを作れる仕組みへ。普及の鍵は地域での運用体制
農業を営む方が気になるのは、実際の営農現場では、誰がドローン空撮画像を撮影して、マップを作成して、散布を担うのかという点だろう。
これについて農研機構では、クラウド上で稼働する自動マップ化プラットフォームを構築し、公設試や大規模農家などを中心にユーザーテストを進めているという。今後は民間企業との連携によって、多くの農家やドローン散布事業者が利用できる仕組みを目指す。
プラットフォームの画面サンプル。設定した後にドローン空撮画像をアップロードすると、自動で合成された圃場RGB画像、圃場地面高低差マップ、散布量マップをダウンロードできる。
「多くの農家さんや散布事業者に使ってもらえるようにしたいです。被害が発生しやすい場所だけに薬剤を散布することは、農家にとっても理想的です。ただ、それを実際に運用するには、ドローンで空撮してマップを作成し、散布につなげる仕組みが必要です」
個別の農家がドローン空撮から散布までを自分で行う形が主対象ではない。大規模経営体であれば、自ら空撮から散布を行う選択肢もあるだろうが、小規模農家にとっては現実的ではない。
実際の運用形態としては、JAなどが地域内の圃場をまとめて管理する共同防除や、散布事業者による受託散布などと組み合わせる方法も考えられる。こうした仕組みであれば、個々の農家が空撮用・散布用の機材を所有しなくても利用できる可能性がある。一方、具体的な運用方法や料金体系、作業分担などについては、今後の社会実装に向けた検討が必要となる。
では、空撮は毎年実施する必要があるのだろうか？ 官さんは次のように説明する。
「圃場の高低差が大きく変化していなければ、必ずしも毎年空撮する必要はありません。ただし、毎年の作業などによって圃場の均平が変化した（崩れた）場合には、改めて空撮して高低差マップを作成する必要があります」
2028年産米からの利用を目指す。実用化に向けた開発は続く
「現在、この自動マップ化アプリを社会実装するメーカーを募集し、開発を進めている最中です。2028年産米から利用できるように準備を進めていますので、まずは、この自動マップを作成する技術をジャンボタニシ対策に使える技術として多くの方に知っていただき、使ってもらいたいです」
ドローン空撮画像から被害予測マップを作成する技術は、実証試験で薬剤使用量の削減効果が確認され、実用化に向けた段階に入っている。一方で農家が利用するには、アプリの開発だけでなく、ドローン空撮から散布までを担うサービスの整備も必要だ。2028年産米からの利用開始に向け、技術の実用化と、農業生産現場で利用できる体制づくりが進むかが焦点となる。
取材協力・画像提供：農研機構九州沖縄農業研究センター
参考：農研機構「ドローンによるスクミリンゴガイ被害予測に基づく省力的な防除システムを開発」（2025年10月31日）
