林業特集
掲載日：2020年2月01日
- 資源があるのに自給率はわずか3割
- 昭和30年代は国内自給率が94.5%でしたが、木材需要を賄うために輸入が自由化され、低価格の外材へと依存が進みました。同時に消費者の生活様式も変わり、林業は衰退していきました。
平成22年に閣議決定された「21の国家戦略プロジェクトクト」に「森林・林業再生プラン」が位置づけられ、林業の復活と森林保全を目指す日本。自治体や民間でもさまざまな取り組みが始まっています。
これからの林業を支える人々を取材すると、新たな林業の可能性が見えてきました。
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編集部のおすすめ情報
RECOMMEND林業の未来を支える学校や組織をご紹介！
- 北海道立北の森づくり専門学院
- 北海道の雄大な自然を感じながら働ける林業はいかがですか？ 本校は、2020年4月、旭川市に設立される北海道初の林業・木材産業の専門学校です。2年間で林業・木材産業関係の14の資格を取得し、基礎から実践までの技術を身に付け、卒業後は即戦力として林業会社や製材工場などで働くことができます。 入学資格は高卒から40歳以下まで。 【2020年2月14日(金)】から2020年4月入学の第3回入学試験願書受付開始。まずは、資料請求を!
- 東京チェンソーズ
- 2006年創業。2011年法人化。「東京の木の下で／地球の幸せのために／山のいまを伝え／美しい森林を育み、活かし、届けます。」を企業理念とし、創業当初から積極的に情報発信をしつつ、森林整備事業や木材販売事業を中心に、会員制プログラムの「東京美林倶楽部」、出張型ワークショップ「森デリバリー」などの新規事業も展開。現在社員数19名。他業種から転職した人材が多く、既存の林業の枠にとらわれない様々な試みに挑戦している。
- 北信州森林組合
- 北信州森林組合は、森林資源の情報把握や、森林整備計画の作成等にあたり、航空レーザー計測データや森林GIS（地理情報システム）による山林情報のデジタル処理等、最新のICT技術を活用しながら効率的な林業経営を目指しています。
