マイナビ農業TOP > プレスリリース:東京サステナブルシーフード・サミット2023開催!SDGs折り返し年に描く、水産の世界食料安全保障戦略と日本の挑戦

株式会社シーフードレガシー

東京サステナブルシーフード・サミット2023開催!SDGs折り返し年に描く、水産の世界食料安全保障戦略と日本の挑戦

公開日:2023年06月08日

株式会社シーフードレガシー
10月17日から3日間リアル開催!ネットワーキングを通じて新たな出会いを

株式会社シーフードレガシー(代表取締役社長:花岡和佳男、所在地:東京都中央区、以下:シーフードレガシー)と日経ESG(発行:株式会社日経BP、発行人:北方雅人)は2023年10月17日(火)~19日(木)に、持続可能な水産業の実現を目指し国内外のキーパーソンらが最新情報を共有するアジア最大のサステナブルシーフードイベント「東京サステナブルシーフード・サミット2023(TSSS2023)」を開催します。(共催:米ディヴィッド&ルシール・パッカード財団 米ウォルトンファミリー財団)


東京サステナブルシーフード・サミット(TSSS)は、海洋におけるフードシステムのサステナビリティ追求や、ネイチャー・ポジティブの実現を目指し、水産業の成長産業化に取り組む多様なステークホルダーが集う、日本発・アジア最大級のグローバル・フラッグシップ・イベントです。

2015年から9回目の開催となり、コロナ禍を経て3年ぶりに、べルサール新宿グランドを会場にしてフルリアル開催となります。2015年の開催以来、国内外の多くの参加者のネットワーキング・プラットフォームとしても機能してきたTSSSは、コロナ禍におけるオンライン期間を経て、SDGs折り返し年である2023年、フルリアル開催を再開します。

環境の悪化、地政学的影響から、世界の食料安全保障に多くの人が危うさを感じる時代となりました。世界人口は80億人を突破し、人々のタンパク源の確保は喫緊の課題となっています。このような状況の中、水産物の環境的・社会的持続性をどう高めていくのか。

企業やNGO、国際機関などの第一線で活躍しているスピーカーを招き、徹底討論します。

<開催概要>
■開催日時:2023年10月17日(火)・18日(水)・19日(木)9:00-18:00(予定)
     ◇ 初日18:00~レセプション(要事前登録)
■会場:ベルサール新宿グランド 
    東京都新宿区西新宿8-17-3 住友不動産新宿グランドタワー1F
 (アクセス:https://www.bellesalle.co.jp/shisetsu/shinjuku/bs_shinjukugrand/access/)   

■開催方式:3日間リアル開催
■参加費:無料(要事前登録/8月末ごろ受付開始予定)
■言 語:全セッション日英同時通訳

詳細は公式サイト:https://sustainableseafoodnow.com/2023/

合わせて日本のサステナブル・シーフード・ムーブメントの活性化に貢献した取り組みを表彰する「第5回ジャパン・サステナブルシーフード・アワード」の公募を本日より開始します。授賞式は、東京サステナブルシーフード・サミット2023内で開催いたします。ご応募お待ちしております。
詳しくはhttps://sustainableseafoodnow.com/2023/award/ をご覧ください。

東京サステナブルシーフード・シンポジウム2022の様子

■株式会社シーフードレガシー(www.seafoodlegacy.com)
シーフードレガシーは、社会・経済・環境におけるサステナビリティを念頭に、海と人をつなぐ象徴としての水産物(シーフード)を豊かな状態で未来世代に継ぐ(レガシー)ことを目指す、ソーシャル・ベンチャーです。世界を網羅する幅広いネットワークや専門知識を活かし、国内外の漁業者、水産企業、NGO、政府等と協働して、日本の水産業に適した解決策を描きます。

■日経ESG
「日経ESG」は、株式会社日経BPが発行するESG(環境・社会・ガバナンス)に関する企業の取り組みや投資家の動向などの最新情報を提供する月刊誌です。国内外のESG政策の動きや、投資家の声、企業の最先端の取り組みをはじめ、SDGs(持続可能な開発目標)の達成に貢献する社会課題を解決する新ビジネス、コーポレートガバナンスなどの最新動向もお届けします。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

「個人情報の取り扱いについて」の同意

2023年4月3日に「個人情報の取り扱いについて」が改訂されました。
マイナビ農業をご利用いただくには「個人情報の取り扱いについて」の内容をご確認いただき、同意いただく必要がございます。

■変更内容
個人情報の利用目的の以下の項目を追加
(7)行動履歴を会員情報と紐づけて分析した上で以下に活用。

内容に同意してサービスを利用する