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株式会社TOWING

高機能バイオ炭「宙炭(そらたん)」を導入して育てたユリを、栃木県 エフ・エフ・ヒライデより初出荷。日比谷花壇×TOWING、サステナブルな花き生産を実現。

公開日:2026年02月25日

株式会社TOWING
3月2日より、日比谷花壇の一部店舗にて期間限定販売を開始


宙炭散布の様子(2025年10月)

宙炭で育てたユリ ※イメージ

株式会社日比谷花壇(本社:東京都港区、代表取締役社長:宮島浩彰、以下「日比谷花壇」)と株式会社TOWING(本社:愛知県名古屋市、代表取締役CEO:西田宏平、以下「TOWING」)は、2025年8月に締結した業務提携に基づき、高機能バイオ炭「宙炭(そらたん)」を活用したサステナブルな花き生産の第一弾として、栃木県のユリ生産者 有限会社エフ・エフ・ヒライデ(本社:栃木県宇都宮市、代表取締役:平出賢司、以下「エフ・エフ・ヒライデ」)の協力のもと、環境負荷を低減しながら栽培したユリを、日比谷花壇の関東一部店舗にて2026年3月2日(月)より期間限定で販売いたします。


高機能バイオ炭「宙炭(そらたん)」
※高機能バイオ炭「宙炭(そらたん)」とは
TOWING独自のバイオ炭前処理技術と微生物培養技術に、国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)の技術を融合させた革新的な農業資材。土壌の健康を促進し、化学肥料の使用を削減、有機転換を促します。さらに、作物の品質と収量の向上により、生産者の経営効率にも寄与。地域の未利用バイオマスのアップサイクルや、農地への炭素固定を通じてCO2の削減にも貢献します。

花き業界における「環境課題」と「宙炭の効果」

■花き業界における脱炭素化に向けた課題
花き産業は、生産から廃棄に至るプロセスで多くのエネルギーを必要としており、特に生産段階において以下の脱炭素化の課題を抱えています。

・生産段階:加温栽培による化石燃料への依存
日本の花き生産、特に冬場のユリやバラなどの栽培には、温室の温度を一定に保つための加温が欠かせません。暖房器具の多くは重油や灯油を燃料としており、栽培工程におけるCO2排出量の大部分を占めています。エネルギー源の転換や省エネ技術の導入が急務となっています。

・土壌・資材段階:化学肥料と廃棄物の問題
化学肥料の製造・使用過程で発生する温室効果ガス(一酸化二窒素など)や、植え替えのたびに排出される培土・プラスチック資材の廃棄が環境負荷となっています。
■宙炭の効果と解決できる課題
・【生産段階での課題解決】加温によるCO2排出をオフセット
冬場のユリ栽培において、加温は避けられません。しかし、栽培過程で宙炭を土にすき込むことで、暖房で排出してしまうCO2の一部を土壌に貯める炭素で相殺することができます。これまでの加温や化学肥料などのエネルギー消費による一方通行の栽培から、栽培プロセスの中に炭素を固定するという工程を組み込むことで、生産全体のカーボンフットプリントを改善します。

・【土壌・資材段階の課題解決】土壌改良・化学肥料の低減
通常、もみ殻などの植物残渣は、いずれ微生物に分解されてCO2として大気中に戻ります。宙炭をエフ・エフ・ヒライデの圃場の土に混ぜることで、炭素を半永久的に土壌に閉じ込めます。また、宙炭の有用土壌微生物群と、エフ・エフ・ヒライデが長年培ってきた土壌が相まって、土本来の力と植物(ユリ)の生育を活性化させます。結果として、製造過程で大量のエネルギーを消費する化学肥料への依存度を減らすことが可能になります。

宙炭を使ったユリの栽培について

日比谷花壇とTOWINGは2025年8月の業務提携発表以降、実際の生産現場における宙炭の活用を追求してまいりました。 今回の販売は、ユリの名生産者である栃木県のエフ・エフ・ヒライデの協力のもと、実際の圃場でテスト栽培を実施し、品質と環境負荷低減の両立を検証してきた結果です。炭素固定だけでなく土壌の微生物活性を促す宙炭と、エフ・エフ・ヒライデが誇る卓越した栽培技術が融合したことで、植物本来の力強さに環境価値が加わった高品質なユリの安定供給が可能となりました。これにより、サステナブルな花が店頭へと届き、消費者の皆様に手に取っていただける形となりました。

ハウス内の様子

宙炭と米ぬかを混合している様子

宙炭を散布している様子

ユリのつぼみ