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日本農業の未来は明るい!IoTが切り拓く新たな可能性〜NEXT AGRI PROJECTに向けて〜

日本農業の未来は明るい!IoTが切り拓く新たな可能性〜NEXT AGRI PROJECTに向けて〜

最終更新日:2018年09月05日

長らく低迷していた日本の農業が転機を迎えています。就農者の高齢化と企業の参入増加によるプレーヤーの入れ替わり、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」など新技術の登場―。変化の波を上手くとらえれば、「成長産業」への可能性が見えてきます。
こうした中、マイナビ農業が、生産者や支援者、消費者が集う「NEXT AGRI PROJECT」をスタートさせます。新たな農業を実現させるために、私たちはどう考え、行動すべきなのでしょうか。このフォーラムの監修を務める日本総研の三輪泰史さんに方策をうかがいました。

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株式会社日本総合研究所 創発戦略センター
シニアスペシャリスト 三輪 泰史 氏

<プロフィール>
1979年生まれ。広島県出身。
2002年、 東京大学農学部国際開発農学専修卒業。
2004年 東京大学大学院農学生命科学研究科農学国際専攻修士課程修了。
同年 株式会社日本総合研究所に入社。
農林水産省、内閣府等の有識者委員を歴任。主な著書に『次世代農業ビジネス経営 成功のための“付加価値戦略』『IoTが拓く次世代農業-アグリカルチャー4.0の時代(共著)』(以上、日刊工業新聞社)ほか。

家族型農業からの脱却と新しい就農のカタチ

「これからの10年間で農業構造は劇的に変わる」と三輪さんは予測します。農業者の平均年齢は66.8歳。この10年で個人事業主の農業者の多くは、後継者に譲るか離農するかの大きな選択を迫られます。つまり、日本の農業を支えてきた家族型農業が変化の時を迎えているのです。

一方で、新規就農者がなかなか定着しないという問題もあります。「国の規制緩和を受けて、2000年前後から全国各地のスター農家が“新しい農業”のイメージを作ってきました。憧れを抱いて農業に参入する若者も増えましたが、実際には数年でやめてしまう人も多く、農業ブームの追い風を十分には生かし切れていませんでした」と三輪さん。

特に、新規就農の壁となるのが、農地の購入・借地や高額な農機の導入などの準備資金です。個人でやっていては技能習得にも苦労が尽きません。これらの問題を改善しようと、政府は個人でリスクを負わなくても農業に関われるよう、「組織体」としての農業を推進する方向に舵を切りました。結果、ここ数年で農業法人数が飛躍的に増加し、新規就農しやすい環境ができてきた、と三輪さんは言います。

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