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電気代がのしかかる植物工場、コンパクトな施設から見えた活路

吉田 忠則

ライター:

連載企画:農業経営のヒント

電気代がのしかかる植物工場、コンパクトな施設から見えた活路

ウクライナ危機をきっかけにした電気料金の上昇が、家計や産業界を揺さぶっている。農業もそのらち外にはない。発光ダイオード(LED)などの人工光を使う植物工場は電気に頼って栽培しているだけに、とくに影響が大きい。電気代の高騰にどう対応すべきなのか。プランツラボラトリー(東京都中央区)の代表、湯川敦之(ゆかわ・あつゆき)さんにインタビューした。

首都圏の西友130店に供給

プランツラボラトリーは湯川さんが2014に設立した。作物の栽培に詳しい東大の研究者と組み、植物工場の独自のシステムを開発した。

主な栽培品目はレタス。西友の上福岡店(埼玉県ふじみ野市)や大森店(東京都品川区)に設けた工場から首都圏にある西友の約130店、仙台市の工場から宮城県にあるヨークベニマルの約60店に供給している。コマツナやターサイなどのベビーリーフ、ミント、キノコなども栽培している。

一般的に植物工場は、大型の施設で大量に生産することを目指している。一株当たりのコストを下げ、利益を出せるようにするのが目的だ。中に入ると栽培棚の高さは人の背丈をはるかに超え、まさに工場という印象だ。

西友上福岡店にあるレタス栽培施設(2022年2月撮影)

プランツラボラトリーの発想はこの反対。できるだけコンパクトな工場にするのを目標にした。

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