サポートが増える東京での就農
「ひとえに彼らがかわいいから。就農した彼らと苦楽をともにしてきたんです」。新規就農者のサポートに力を入れる理由について、松沢さんはこう話す。農業を始める若者を後押しする仕事をしている人は全国にたくさんいるが、松沢さんはその中でも情熱的な一人と言っていいだろう。
東京で最初の就農が実現したのが2009年。井垣貴洋（いがき・たかひろ）さんと美穂（みほ）さんの夫婦が西多摩郡瑞穂町に移り住んで農業を始めた。2人から相談を受け、農地の確保などを手助けしたのが松沢さんだった。
東京都農業会議は、都内の農地の保全や農家の支援を業務にしている組織だが、新規就農をサポートするのは初めての経験だった。農家の息子が後を継ぐ例はあっても、農家以外の出身で就農するケースはなかったからだ。
東京就農の第1号になった井垣貴洋さんと美穂さん（2015年撮影）
井垣さんの登場を機に、東京で就農したい若者が続々と松沢さんを訪ねるようになった。ここで簡単に、都内で農業を始めるまでの流れを見てみよう。
就農を希望する人は、区市町村の窓口などを経て東京都農業会議を訪ねる。ここで対応するのが松沢さん。どんな作物を育てるかなどを話し合ったうえで、都内の農家のもとで1～2年間研修し、栽培技術などを学ぶ。
研修が終わると、就農希望者は栽培面積や売り上げの目標などについて5年間の計画を作成する。都や農協、東京都農業会議などで構成する「新規就農希望者経営計画支援会議」がチェックし、アドバイスする。
就農支援を担当する東京都農業会議の松沢龍人さん
それが終わると、東京都農業会議は区市町村などに農地のあっせんについて協力を依頼する。実際はそこにいたるまでに、どこで就農するか目星をつけてあることがほとんどで、一連の手続きは就農予定地の関係者のバックアップのもとに進む。そして農地を借りる手続きをすませ、営農がスタートする。
もともとこうした支援の流れがあったわけではなく、就農者が都内で増える中で仕組みが整備されていった。2019年からは、栽培ハウスや倉庫などを建てる費用の4分の3を上限に補助する制度も東京都の事業としてスタート。2020年4月には、新規就農者向けの研修農場が八王子市にオープンする。
なぜ「東京」で「就農」なのか
いまや就農場所として注目を集めるようになった東京。松沢さんのサポートで瑞穂町や青梅市、あきる野市などで農業を始めた人たちは、励まし合い、情報を交換する場として月に1回、懇親会を開くようになった。
グループの名前は「東京NEO-FARMERS！（ネオファーマーズ）」。会費や規約があるかちっとしたグループではなく、基本は「松沢さんの支援で就農した人」の交流会。人数は独立して就農した人が47人で、農業法人に就職した人が13人（2020年2月時点）。農家の後継者でメンバーに名を連ねる人が5人いるほか、松沢さんに相談した後、連携する神奈川県相模原市などで就農した人も5人いる。
瑞穂町を農地の相談で訪ねた就農希望者。左奥が松沢さん（2015年撮影）
なぜ彼らは東京で就農したのか。
