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サステナブル(サスティナブル)とは。SDGsとの関係や具体的な取り組みなどを徹底解説

サステナブル(サスティナブル)とは。SDGsとの関係や具体的な取り組みなどを徹底解説

近年よく見聞きする「サステナブル(sustainable)」とは、具体的には何を表しているのでしょうか。その意味や注目される背景を簡単にわかりやすく解説しながら、個人や農業者ができるサステナブルな取り組みを紹介します。

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サステナブルとは

「サステナブル」とは、sustain(持続する)とable(〜が可能)からなる言葉で、「持続可能な」という意味を持ちます。近年は、環境、経済、社会などに関連して、それらを「将来的に維持していく」という意味合いでよく用いられます。地球上の資源を効率的かつ責任ある方法で使い、環境への影響を最小限に抑え、持続可能な社会を実現するために、世界的にさまざまな取り組みが行われています。

SDGsとは

サステナブルの類義語として、「SDGs(エスディージーズ)」という言葉があります。これは、 Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)の略称で、サステナブルな社会を促進するための具体的な目標を示したものです。2015年9月の国連持続可能な開発サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に掲げられた17の目標と169のターゲットから構成され、2030年までの達成を目指しています。

SDGs 17の目標

1 貧困をなくそう
2 飢餓をゼロに
3 すべての人に健康と福祉を
4 質の高い教育をみんなに
5 ジェンダー平等を実現しよう
6 安全な水とトイレを世界中に
7 エネルギーをみんなにそしてクリーンに
8 働きがいも経済成長も
9 産業と技術革新の基盤をつくろう
10 人や国の不平等をなくそう
11 住み続けられるまちづくりを
12 つくる責任・つかう責任
13 気候変動に具体的な対策を
14 海の豊かさを守ろう
15 陸の豊かさも守ろう
16 平和と公正をすべての人に
17 パートナーシップで目標を達成しよう

サステナブルが注目される背景

これまでの大量生産・大量消費による成長や産業発展に伴い、環境への負荷が増大し、地球温暖化や気候変動、資源の枯渇、水不足、大気汚染、生物多様性の減少、廃棄物処理の困難化などの問題が顕在化しています。また、社会的な観点からも、不平等や人権侵害、貧困などに対する課題があります。こうした背景から、地球環境の問題や社会的課題を解決するための有力な手段として、サステナブルが注目されています。

サステナブルに関する会議・サミットの主な流れ

サステナブルは、1987年に「環境と開発に関する世界委員会」の報告書で「持続可能な開発」という概念が取り上げられて以来、国際的な会議で繰り返し議論が重ねられてきました。今日のSDGsに至るまでの主な流れを振り返ります。

1992年 国連環境開発会議(地球サミット)「アジェンダ21」採択
リオデジャネイロで開催された同サミットで、「環境と開発に関するリオ宣言」と持続可能な開発を実現するための行動計画「アジェンダ21」が、参加国政府によって採択された。
1997年 地球温暖化防止京都会議(気候変動枠組条約第3回締約国会議、COP3)「京都議定書」採択
同会議で「京都議定書」が採択され、2005年に発効。先進国は1990年のレベルを基準として、2008年から2012年までの間に6種類の温室効果ガスの総排出量を規制し、5.2%削減することが掲げられた。
2000年 国連ミレニアム・サミット「ミレニアム開発目標(MDGs)」策定
同サミットで採択された「ミレニアム宣言」をもとに、極度の貧困と飢餓の撲滅、環境持続可能性の確保など、2015年までに達成すべき8つの目標「ミレニアム開発目標(MDGs)」がまとめられた。
2002年 ヨハネスブルグ・サミット(持続可能な開発に関する世界首脳会議)「ヨハネスブルグ宣言」など採択
「アジェンダ21」の見直しが同サミットで行われ、首脳の持続可能な開発に向けた政治的意思を示す「持続可能な開発に関するヨハネスブルグ宣言」と持続可能な開発を進めるための各国の指針となる「ヨハネスブルグ実施計画」が採択された。
2006年 国連「責任投資原則」を発表、ESG投資に注目集まる
国連主導で機関投資家の世界的なネットワークが発足、投資家がとるべき行動原則として「責任投資原則」を発表した。これに署名した機関には、投資分析と意思決定のプロセスにESG(環境、社会、ガバナンス)の視点を取り入れることなどが求められ、ESGを考慮した投資に注目が集まった。
2012年 国連持続可能な開発会議(リオ+20)「SDGs」の議論スタート
持続可能な開発を達成するうえで、環境保全と経済成長の両立を目指す「グリーン経済」が重要な手段の一つであることが確認され、「持続可能な開発目標(SDGs)」についての活発な議論がスタートした。
2015年 国連持続可能な開発サミット/国連気候変動枠組条約締約国会議(COP21)「持続可能な開発のための2030アジェンダ」「パリ協定」採択
9月の国連持続可能な開発サミットで、SDGsを掲げた「持続可能な開発のための2030アジェンダ」が採択された。12月のCOP21では、気候変動に関する「パリ協定」が採択され、翌2016年に発効した。

個人でできるサステナブルへの取り組み

サステナブルな取り組みには、私たちが日常的にできることがたくさんあります。小さなことでも意識して行動を積み重ねていくことが、将来に向けて地球環境を守ることにつながります。ここからは、個人でもできる取り組みについて紹介していきます。

節電・節水を心がける

電化製品を使わない時は、コンセントからプラグを抜くことで待機電力を減らすことができます。また、エアコンは扇風機と併用すると冷暖房効率がよくなります。水道の水は流しっぱなしにせず、食器や野菜をため洗いする、洗濯は量をまとめて行う、入浴時のシャワーをこまめに止めるなどの習慣をつけましょう。

マイバッグ、マイボトルを使用する

プラスチックごみによる環境負荷を減らすために、買い物はマイバッグを持参してレジ袋をもらわないようにします。また、外出の際は繰り返し使えるマイボトルに水や飲み物を入れて持参すれば、ペットボトルなどの容器の使い捨てを防ぐことができます。

食品ロスの削減を意識する

食品の在庫を把握して必要なぶんだけ購入し、すぐ使うものは商品棚の手前(消費期限が近いもの)から取るようにします。食品は正しい方法で保存し、冷蔵庫やパントリーに見やすく配置して消費期限までに使い切る。料理を作りすぎない、外食時に注文しすぎないことも心がけましょう。

3R(リデュース・リユース・リサイクル)を習慣化する

不要なものは買わない・もらわないようにして、ものを大切に使うことでごみを減らします(リデュース)。詰め替え用の製品を選ぶ、いらなくなったものを譲り合うなど、使えるものは繰り返し使います(リユース)。ごみは正しく分別することで、再資源化(リサイクル)がしやすくなります。リサイクル製品を選ぶことも心がけましょう。

サステナブルな取り組みを行う団体・個人を支援する

支援の方法はいくつかあります。まず寄付をすることで資金的な支援ができます。次にボランティア活動に参加することで直接的な支援ができます。また、団体や個人が提供している製品やサービスを購入することで、その取り組みを支援することができます。さらに、問題意識を広め、自らサステナブルな行動を取ることで、周囲や社会に影響を与えることができます。

農業におけるサステナブルへの取り組み

水や土壌などを利用する農業は、気候変動の影響を受けやすく、地球環境と深い関わりがあります。食料供給という重要な役割を担っていくために、サステナブルな農業の重要性も近年高まりを見せています。その一例を詳しく紹介していきます。

有機農業に取り組む

土づくりなどにより、化学的に合成された肥料や農薬を使用せず、遺伝子組み換え技術も利用しない農業(有機農業)に取り組むことで、土壌や水源、生物多様性を保護し、環境への負荷を低減することができます。地域の有機廃棄物を堆肥(たいひ)として活用する循環型の農業に期待が寄せられています。

再生可能エネルギーを使用する

石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料は、いずれ枯渇するだけでなく、燃焼させることで大気中に二酸化炭素などの温室効果ガスを増やす原因になります。一方で、太陽光、風力、地熱、バイオマスなどの再生可能エネルギーは、自然の活動によって絶えず再生・供給され、温室効果ガスをほとんど排出しないため、これらを活用した発電システムの導入が地球温暖化防止に役立ちます。

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スマート農業を取り入れる

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地産地消を意識する

生産した農作物をその地域内で消費する「地産地消」に取り組むことで、輸送に伴う二酸化炭素の排出量を低減することができ、輸送コストの削減にもなります。また、地域にとっては、地域経済の活性化、安心・安全な食品の確保、文化の継承や教育面でのメリットもあります。

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フードバンクを利用する

フードバンクとは、安全に食べられるにもかかわらず市場流通できない食品を、企業・農家・個人などから引き取り、生活困窮者に配給する取り組みのことで、NPO法人などの支援団体を通じて行われています。子ども食堂や炊き出しなどで野菜や生鮮食品のニーズが高く、規格外や廃棄する農作物をフードバンクに寄付することで、食品ロス削減と貧困撲滅に寄与することができます。

持続可能な農業に向けた取り組み事例

サステナブルな農業を目指して、日本各地で有機農業、スマート農業、地産地消などに取り組む企業・団体とその事例を紹介します。

ヤマガタデザインアグリ株式会社(山形県)

庄内地方でビニールハウス51棟でのベビーリーフやミニトマトの有機栽培に取り組み、そのうち29棟で有機JAS認証を取得。庄内地域の農業・畜産業・食品加工業を営む過程で生まれる菌床、豚ぷん、炭などの有機資源を活用し、機能性の高い土壌改良剤の開発も進めています。また、地域商社として農家やJAと連携して独自ブランドを立ち上げ、化学肥料・農薬を低減した農業を推進することで、地域への有機栽培の普及に取り組んでいます。

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AGRIST(アグリスト)株式会社(宮崎県)

施設栽培が盛んな宮崎県新富町で、農家からロボット開発の要望を受けて、2019年に設立されたベンチャー企業。農家と共に営農しながらピーマンの自動収穫ロボットの開発に着手。併せて農業用ロボットを効率的に運用できるビニールハウス、ロボットが収集した画像をもとにAIで解析する技術の開発で、持続可能な農業に取り組み、2022年には自社圃場(ほじょう)で営農を開始し、これらの早期の実用化を目指しています。

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さいたまヨーロッパ野菜研究会(埼玉県)

県庁所在地のさいたま市には、イタリアン・フレンチのレストランが多数あり、地元シェフたちの要望で、2013年に若手農家らがヨーロッパの野菜研究会(略称・ヨロ研)を立ち上げ、レストラン向けに栽培・流通することで地産地消を推進しています。市内の小中学校の給食での提供、スーパーでの販売、「さいたま市長杯 さいたまヨーロッパ野菜料理コンテスト」の開催などで、地域ブランド化と食文化の醸成に貢献しています。

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環境問題を“自分ごと”化して、サステナブルな社会へ

「持続可能な」を意味する「サステナブル」は、深刻化する地球規模の環境問題を“自分ごと”として捉えるための概念として世界的に広まっています。将来にわたって地球環境を守りながら、社会や経済をよりよく発展させるための具体的な目標がSDGsです。その達成のために、今、一人一人が日々の暮らしや農業においてできることを考え、行動することが必要になっています。

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